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09.02月09日 |
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エステティックサロン「日本総合美容クリニーク」など運営 株式会社Ｊ・Ｂ・Ａ 民事再生法の適用を申請 負債27億2200万円 |
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「東京」 （株）Ｊ・Ｂ・Ａ（資本金1億3244万5000円、渋谷区千駄ヶ谷3-50-11、代表石原誠一氏、従業員500名）は、2月6日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。申請代理人は田中克幸弁護士（中央区銀座7-10-6、電話03-3569-1701）。監督委員は小林孝一弁護士（港区新橋2-21-1、電話03-3571-3721）。当社は、1988年（昭和63年）創業、2003年（平成15年）4月に法人改組された。エステティックサロン「日本総合美容クリニーク」など約64店舗（2008年7月現在）の運営をはじめ、エステ商材販売、エステティシャン養成スクールの運営を手がけていた。
サロンは、美顔、痩身を中心に、リラクゼーション、フットマッサージ、バストアップなど幅広く運営。最新テクノロジーを駆使したメスを使うことなく皮下脂肪、セルライトを分解する「ＢＴＢ脂肪排泄システム」を採用し、ＴＶ、雑誌などの宣伝効果もあり、実績を積み重ねていた。このほか、インターネット通信販売サイト「美・ショップ」の開設などで業容を拡大し、2007年2月期には年収入高約71億5000万円を計上していた。しかし、景気後退のなか顧客獲得競争の激化などの影響から顧客は減少傾向となり、2008年2月期には年収入高約64億3600万円に減少、薄利の運営を強いられていた。このため、店舗の採算管理を徹底するとともに、広告宣伝の見直し、人件費の削減、サロンの統廃合などを進めるほか、フィットネスクラブとの提携、簡易エステコーナーの設置などの新施策で立て直しに努めていた。顧客数の減少が続くなか、2008年9月には（株）クロニクル（ジャスダック上場）による当社子会社計画が頓挫。店舗開発費なども重荷となり、資金繰りの悪化も進んだことで、今回の措置となった。負債は、2008年2月末で約27億2200万円。なお今後は、裁判所の許可を得て、1月27日にスポンサー契約を締結したみらいエフピー（株）が設立する新会社に当社事業を譲渡する方針。 |
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