09.02月03日 | ||
効果に根拠なし、DHCなどに排除命令 | ||
口臭や体臭を消す効果をうたった栄養補助食品について、公正取引委員会はその効果に根拠がないとして、DHCなどメーカー7社に対して再発防止などを求める排除命令を出しました。景品表示法違反で排除命令を受けたのは、東京・港区のDHCやベンチャーバンクなどあわせて7社です。公正取引委員会によりますと、7社はきのこに由来するシャンピニオン成分により、「腸内環境を整え、口臭や体臭を消す効果がある」などとして、錠剤やカプセルなど90粒入りの商品をおよそ2400円から3000円で販売していました。ところが、医学的には口臭の90%は口の中の細菌が原因とされるため、公正取引委員会が説明を求めたところ、会社側から合理的な根拠が示されなかったということです。こうした栄養補助食品の市場規模は年間20億円に上り、そのほとんどを7社の商品が占めているということです |